ばかな損を出さない投資信託の選び方
今回は投資信託の選び方について解説していきます。
投資信託の商品数は、国内株式だけでも約９００本、積立NISAでも１６０本あります。
最低限のポイントを抑えて商品を選び、 無知による損を出さないようにしましょう。
それでは本題へ。
投資信託とは？
投資信託（ファンド）とは、投資家から集めたお金を１つの大きな資金として、運用の専門家が株式・債券などに投資・運用する商品です。
参考：そもそも投資信託とは？｜投資信託協会
投資信託では、個別株のように１株◯円で株式市場が開かれている時間に株価が変動するようなものではありません。
投資信託は、１口の基準価額で表現されます。基準価額は１日ごとに公表され変動します。投資家はこの基準価額で投資信託の買い付けを行います。
分配金とは？
投資信託には、安く買って高く売れたときに得られる売買益（キャピタルゲイン）と、運用益を保有口数に応じて投資家に分配する配当益（インカムゲイン）の２つの利益があります。
分配金は、投資信託の信託財産から支払われるため、投資信託の総資産は減少します。
そのため、上の計算式に当てはめると基準価額は低下することになります。
分配金の支払い方針は投資信託の商品によってさまざまです。
毎月分配のものから年に１回のものまであります。
ここで注意しないといけないのが、毎月分配型の投資信託です。
先ほども解説したように、毎月分配金を出すということは、投資信託の総資産が毎月減少し基準価額が低下するということです。
つまり、長期的に見るとキャピタルゲインの減少あるいは損失が出てしまう可能性が高くなり、資産を効率的に増やすことができません。
ただ、リタイア後である程度の資産があり、毎月のキャッシュフローが欲しい場合は別かもしれません。
また、積立NISAの対象商品の条件として、「毎月分配型ではないもの」と金融庁が定めています。
つまり、国も長期投資において毎月分配型は適していないと言っているので、投資先の選択から「毎月分配型」は除外しましょう。
投資信託を選ぶ上でのポイント
投資信託を選ぶ上でのポイントを、金融庁が定める積立NISAの対象商品の要件を参考にしながら解説していきます。
参考：租税特別措置法施行令第二十五条の十三第十三項の規定に基づき内閣総理大臣が財務大臣と協議して定める要件等を定める件｜金融庁
アクティブファンドは避ける
アクティブファンドとは、市場平均以上の運用成績を目指す投資信託です。
インデックスファンドとは、市場平均の運用成績を目指す投資信託です。
市場平均とは、国内だと日経平均株価・TOPIX、アメリカだとダウ平均株価・S&P５００などの株価指数を指します。
「市場平均以上の運用成績を目指す」というのは聞こえはいいですが、実際にはほとんどの投資信託では市場平均に勝てない、つまりインデックスファンドに勝てないのが現実です。
また、アクティブファンドでは、最新の情報を収集したり、さまざまな情報から今後の株価動向を先読みし、それらをもとに専門家が株・債券などの売買を繰り返します。
これらを行うためには、時間もコストもかかります。
結果として、信託報酬が高くなってしまいます。
対して、インデックスファンドでは、株価指数に組み入れられている投資先に投資すれば株価指数に連動した運用成績を出せるため、情報収集・予測・売買などに時間もコストもかかりません。
市場平均に勝てない上に信託報酬も高いのであれば、アクティブファンドを選ぶ必要性はないと思います。
運用コストを見る
運用コストには大きく５つあります。
購入時
・販売手数料
保有時
・運用管理費用（信託報酬）
・口座管理手数料
解約時
・信託財産留保額
・解約手数料
積立NISAの要件では、購入時手数料がかからないもの（ノーロード）や口座管理手数料や解約時にかかる手数料がかからないものとされています。
つまり、信託報酬以外は手数料がかからない商品を選びましょう。
また、信託報酬の上限も要件で定められています。
・国内インデックスファンド → ０．５％以下
・海外インデックスファンド → ０．７５％以下
・国内アクティブファンド → １．０％以下
・海外アクティブファンド → １．５％以下
やはり、アクティブファンドの方がどうしても信託報酬が高くなってしまうのか、上限も高く設定されています。
最近では、信託報酬が０．１％以下の海外インデックスファンドもあります。
毎月分配型は避ける
これは先ほども解説したように、毎月分配型だと投資信託の総資産が減少していくため、基準価額が低下していきます。
つまり、長期投資におけるキャピタルゲインの減少や損失を出す可能性が高くなります。
また、金融庁が定める積立NISAの要件でも、毎月分配型ではないものとされています。
長期投資には向いていないと言うことですね。
純資産を見る
総資産は基準価額に影響してきます。つまり、運用成績に影響してきます。
総資産が少ない場合は、その投資信託ができたばかりか人気がなく資金が集まっていないということが予想されます。
できるだけ総資産が多いものや、できたばかりでも総資産の推移が増加していっているものを選ぶことが適切な選択であると言えます。
選ぶポイントまとめ
・アクティブファンド避ける
・運用コストを見る
・毎月分配型は避ける
・純資産を見る
これまで挙げたポイントは、各証券会社の投資信託の銘柄検索などで調べることができます。
投信総合検索ライブラリー｜投資信託協会
投資信託パワーサーチ｜SBI証券
これらを使って、これまで解説したポイントを参考に銘柄を調べてみてください。
投資信託は、積立NISAだけでも１６０本、国内株式だと約９００本あり、どれを選べばいいかわからなくなります。
しかし、最低限のポイントや積立NISAの要件などを参考に選択すれば、ほぼほぼ大丈夫かと思います。
注意ワード投資信託
・ファンドオブファンズ→
１つの商品で分散効果が高いと謳っているが、信託会社を重ねて手数料２重取りをしているだけ。透明性が低い。
・トルコリラ建て→
高金利通貨建てで、表面利回りを高く見せているが、為替リスクが高い。
・ハイイールド債→
利回りは高いが、債券発行体のデフォルトリスクが高い。
おわり
いかがだったでしょうか？
今回は投資信託の選び方について解説していきました。
なにも考えずに投資先を選んでいると、ただただ資産が減っていくということになりかねないので、最低限のところは抑えて、効率的に資産を増やしていきましょう。
それではここまで見ていただきありがとうございました。
投資はあくまで自己責任。
